日本財団18歳意識調査

4月6日、日本財団が行った18歳意識調査の6カ国調査が教育新聞のネット記事に掲載されていた。なかなか興味深い調査結果が出ていたので、詳しくデータを見たいと思い、日本財団のwebにアクセスしてみた。詳しくは、以下のURLを見てほしい。

https://www.nippon-foundation.or.jp/who/news/pr/2026/20260406-121190.html

１．自分の国について
　自分の国の将来が良くなると回答した若者の結果が次のグラフだ。

　2024年の調査も2026年の調査も日本の回答は6か国中で最も低い。それもダントツに低い。16歳から18歳の若者が日本の将来に展望を持てていないという現実がまざまざと示されている。
面白いのは、中国である。2024年では85.0%が「良くなる」と回答していることに対して、2026年では54.8％に落ち込んでいる。30％以上の下落である。中国では大学を出ても就職先の目途が立たず、失業者が多数出ている。いわゆる「寝そべり族」である。中国の経済の問題が、この調査結果からもうかがえる。

２．優れたリーダー
　「自国に優れたリーダーがいると思う」についての肯定感が以下のグラフである。なかなか面白い。日本が、2024年2月に比べて、大幅に増えている。20.9ポイントの増加だ。2024年2月の総理大臣は誰かというと、石破首相である。2026年は当然のごとく高市首相。若者が日本のリーダーをどのように見ているのかを端的に示している。

面白いのは、また中国だ。あれだけ国内の思想統制を習近平はやっているのに、2024年度から20ポイント近く下落しているのだ。中国の若者も馬鹿ではない。よく政府や中国共産党を見ていると思う。ところで、インドも21ポイント下落している。モディ首相に対する評価なのだろうが、この原因は何なのだろうか。今後、注目していきたい。

３．国際社会でのリーダーシップ
　次に示すのが、自国が国際社会でリーダーシップを発揮できるかという質問に対する結果である。これも日本は肯定感が伸びていることに対して、中国・インドが減少している。2の結果と連動しているようだ。日本は、高市首相への期待が大きいと思われる。ここにもその結果が表れていると思う。

もしこの調査が、イラン戦争が始まってから行われたのならどんな結果になったのだろう。アメリカの結果は、このような結果になっただろうか。もっと結果が悪くなったのではないかと思う。「アメリカに王は要らない」というデモが全米で800万人の規模で行われた。毎日毎日、ニュースのトップは、トランプ大統領のやけくそのような強気発言である。世界中に己の馬鹿さを披露していると思うのだが、本人だけはそのことをわかっていないようだ。

まさにトランプは「裸の王様」である。