朝日新聞 宮坂編集委員の記事を読んで


 10月19日の朝日新聞オピニオン面に、「記者解説」として宮坂麻子編集委員の「AI時代の学力と教育」という記事が掲載されていた。全面を使った力の入った記事である。宮坂編集委員は朝日新聞入社以来、教育畑一筋に歩んできた記者であり、今回題材に取り上げたのは、9月に公表されたPISAの結果である。

 ご存じのように、2025年度のPISAの結果で、日本は国別順位で1位を獲得した。読解力、数学的リテラシー、科学的リテラシーの3分野すべてで1位という大変喜ばしい結果である。しかし、私は自身のブログに「PISAの結果―世界が下がった」という題で論評した。日本が上がったというよりも、世界の低下が著しかったと見るべきだからだ。宮坂編集委員も同様に「手放しでは喜べない」と指摘している。彼女は次のような点を挙げている。

★「さまざまな事への好奇心が強いかどうか」の肯定感がOECD平均よりも10ポイント低い。
★「勉強への取り組み方を計画する」の肯定感が20.6%と全般に低い。
★家庭の支援的な関わりの頻度についても、「学校で学んでいることに興味を示す」に対して「毎日又はほとんど毎日」と答えた割合が19.2%と、平均より10ポイント以上低い。

 このような課題を受け、宮坂編集委員は、2030年度から導入される次期学習指導要領において、「『深い学び』と『多様性の包摂』を中心とし、好きを育み得意を伸ばすことと、当事者意識を持って自分の意見を形成し対話と合意ができること」を「今後の社会を見据えた内容」と位置づけている。

 確かにその通りなのだが、「好きを育み得意を伸ばすこと」の側面ばかりが強調されることには、どうしても違和感を覚える。学習の入り口としては有効かもしれないが、「自分の嫌いな学習はしなくてよい」「苦手な分野は伸ばさなくてよい」という誤解を生みかねないからだ。結果として「食わず嫌い」を大量に生み出すことになりはしないか。常識的に考えれば「食わず嫌い」が良くないことは分かるものの、学習指導要領にこのような表現が盛り込まれると、現場の教員が極端に解釈してしまうことがある。この点については、メディアとしても慎重かつ正しく指摘してほしいと感じる。

 上智大学の奈須正裕教授がこれからの教育について「一言で言えば学力の高度化だ」と説明していることを受け、宮坂編集委員は次のように解説する。

「AIが答えられるような知識をただ覚えるだけでなく、経験や技術などとつなぎ合わせて新しい知識を生み出し、課題設定や解決をする。そうした力を多様な全ての子どもにつけて、社会に出てからも学び続けてもらうことをめざす」

 確かに、次期学習指導要領は「主体的・対話的で深い学び」の宿題であった「深い学び」を求め、中核的概念の習得を志向している。このことは非常に重要であるが、果たして「多様な全ての子ども」にその力を身に付けさせることができるのだろうか。もしかすると、一部の優秀な子どもたちだけが到達できる高みになってしまうのではないかという懸念が拭えない。私がこの点について懐疑的なのは、日々向き合っている通信制高校の生徒たちの姿があるからだ。実に多様な生徒たちが通うなかで、果たして2030年度(高校は2032年度)からの「学習の高度化」について行けるのだろうか。大いに不安が残る。

 以下は余談である。昔、司馬遼太郎氏の『竜馬がゆく』を読んだときのエピソードだ。武市半平太と比べて、竜馬は勉強ができない劣等生として描かれている。しかし、ある蘭塾に通っていた時、その劣等生の竜馬が「先生、今の訳まちごうちょります」と発言した。先生は顔を真っ赤にして怒ったが、竜馬の求めに応じて見直してみると、確かに訳が間違っていた。オランダ語の基礎すら危うい竜馬がなぜ先生の誤訳を見抜けたのか。それは、その教科書が「オランダの政体論(法律概論)」を記した本であり、竜馬自身が「民主主義の本質」をすでに深く理解していたからである。民主主義の本質と、先生の訳の齟齬に気が付いたのだ。これこそが、次期学習指導要領で言われている「中核的概念」の理解そのものではないだろうか。


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