読売新聞教育部長に期待したい

　まだかまだかと待っていた。1月８日の読売新聞教育面に、教育部長のメッセージが掲載された。愛知県春日井市の出川小学校の「情報の時間」の実践を紹介し、生成AI、SNSの負の側面を学ぶ学習を紹介していた。その上で、
「『経年変化分析調査』では、スマホなどの使用時間が一定程度超えると、スコアが低下する傾向が見られた」
とし、デジタル漬けの問題を提起している。

　中教審においてデジタル教材の正式教科書化の動きが本格化する中で、読売新聞は数回にわたって「デジタル教科書への疑念」の記事を掲載した。中々面白い記事だった。今年は、デジタル教科書の導入に関するガイドラインが示されるほか、国会での審議も行われる。年末年始、全くと言っていい程、教育の話題が報道されなかったので、2026年は、教育部長の活躍を期待したい。

　部長が言うように、教育を巡る課題は山積している。「増加する小中学生の不登校、深刻な教員不足、高校授業料無償化の弊害、大学の国際競争力強化」と部長は課題を挙げている。まさに、その通りだろう。特に、教員不足の問題は、教員の働き方改革と直結した問題である。改正された給特法、教育委員会の指導など、新たな改革の是非が問われることになる。更に、東京・大阪ですでに進んでいる公立高校離れが、今年は全国で進むだろう。この問題についても、読売新聞には鋭く切り込んでほしい。

　1年前は、教育部長の認識に批判的に書いたが、さて今年はどのようになるのか。教育部長も変わったようだし、注視していきたいと思う。