日本財団18歳意識調査（続）

4月6日、日本財団が行った18歳意識調査の6カ国調査についての教育新聞のネット記事に関するブログの続編である。

４．自分自身について
　以下のグラフが、自分自身に関する質問の結果である。

　いずれの質問も自己肯定感についての問いであるが、6か国の中で全ての問いに対して、日本の若者が最低の値となっている。特に、「私は困難であっても前向きに回復できると思う」という問いに対しては、5ヵ国と日本の差が著しい。トップの成績のインドとは、24.6ポイントの差、５ヵ国最低の中国との差も15ポイントの差がある。これは、統計的分析をしなくても、「有意な差がある」と誰しもが思うだろう。
　この結果をインドと日本で比較したのが、次のグラフである。日本との差は歴然である。日本は間もなくインドにGDPで抜かれると言われているが、若者の意識をみてもバイタリティの差が歴然ある。GDPで抜かれるというのもわかる。

５．自身と社会の関わり
　次のグラフが、自身と社会の関わりである。この結果も全ての項目で、6か国中で日本は最低の結果である。「私は大人だと思う」という項目以外、5ヵ国と日本の間では有意な差がある。

これも日本とインドの比較をすると、次のようになる。

「わたしの行動で国や社会を変えられると思う」という項目では、25ポイント以上の差だ。日の出の勢いのインドと、斜陽国日本の差なのだろう。こういうところにも日本の問題がある。

　高市首相も経済に力点を置いているが、若者の意識を変えていくのは、教育である。デジタル教科書問題などを国会に出している場合ではない。早く教員の働き方改革を進めて、優秀な人材を学校現場に投入しなければならない。そうでないと「Japan　is　back！」とはならないのではないか。